2018年 あけましておめでとうございます
新年あけましておめでとうございます。
今年は元旦から仕事、2日目はスキー、3日目は初売りと非常に忙しく、こたつに入ってTVを見ながらぼーっと過ごすという例年のお正月とはかなり異なりました。
疲れはしましたが、その後に飲むお酒はおいしいのでよしとします。
さて、2017年は、投資をしている皆さんの多くにとっては、大変すばらしい１年になったことと思います。私ですら、9月から始めたにも関わらず4%程度の資産増加（年率換算で16%程度）したのですから。
ただし、いくつかの反省すべき点があったこと、そして来たる2018年の投資環境が2017年とはいくつか異なるということを踏まえて、それらをいったん整理して備忘録的にメモしていこうと思います。
2017年の反省点
1.投資先として選択基準が曖昧
私の2017年の投資は、インデックスETFと個別株とでほぼ50%づつの割合でおこなっています。ですが、一部の個別株には、何となく買ってしまったものが含まれていました。そうしたものは、なぜ買ったのか、どうなったら損切りするのか、出口戦略はどうするのか（保有し続けるのか、もしくはどこかで利確するのか、利確するならどういう条件でするのか）等々、自らの投資行動を決定するための判断基準が不明確になりがちです。
より有益なところへ投資しないことの機会損失であったり、実際に損切りによってロスを出してしまいました。
なぜそれを長期（短中期）投資先として選択したのか、出口戦略をどうするのかなど前提条件、投資期間、投資終了条件を明確にし、それに基づいた投資行動を淡々と実施しなければいけないと改めて反省しました。
2.買値にこだわらなすぎたこと
長期投資において、チャートによるテクニカル分析はあまり重要ではないと言われます。1日の値動きに一喜一憂することがどれだけ無意味なことであるかは、20年程度のスパンで日足チャートを見てみると一目瞭然です。
下記は、アップル社の2000年からの日足チャートですが、日々の値動きは、このチャートからはもはや読み取ることはできませんし、これだけのスパンで投資する前提であれば無視できます。
幸いなことに、2017年の相場のボラティリティが低すぎたことから、いつ買うか（どれくらの値段なら買うか）ということに無関心で、かつそれほど大きな失敗もしなくて済みました。
ですが、2018年以降の相場は、昨年以上に投資家たちは神経質となりボラティリティも大きくなることが想定されます。仮に高値掴みした場合、それを解消してくれるまでの時間は数週間では済まないことも覚悟すべきです。その覚悟もなく、何となくという軽い気持ちで投資して大きな損失を出した場合、それ自体のショックもありますが、それ以上に、労働という貴重な時間の対価で得たお金、それを稼いでくれた過去の自分自身に対して、とても失礼な行動であると戒めようと思います。
今後は何を買うにせよ週足チャートでの移動平均線との乖離度、RSIによる過熱度もチェックします。
「この価格で買うことを後悔しないか？」
「仮にこの価格で損した場合、仕方ないことだと諦めがつくか？」
と常に自問する。
もし、この問いかけに自信を持って「YES」と言えないのであれば、買いを見送るか、せめて打診買いで本当に欲しい数量の何分の1だけを買ってみるということがすべきです。疑心が確信に変わってから本格的に参戦しても十分に間に合うものがほとんどです。
バリュエーションは、どんなときも重要だ。これだけはバブルであってもなくても変わりない。 ジェレミー・シーゲル「株式投資の未来」
絶対的に高いか安いかの判断はできませんが、相対的に今までと比べて高いか安いかの判断をすることは可能です。判断できないときは休みます。
やはり、大切なことは儲けることではなく、損をしないこと。これに尽きます。
2018年にすべきこと
1.金利上昇に対する戦略を明確にする
私自身、金利上昇局面での投資ということに対する経験がなく、書籍やブログなどさまざまな情報源から、今後とるべき戦略を一度整理しようと思っています。
もちろん、インデックスETFをコアとすることには変わりありませんが、それだけですとやはり思考停止になってしまいますので、米国だけに限らず世界的に米国金利上昇が及ぼす影響とそれに対しての世の中的なベストプラクティスを取り上げ、その理由を（わからないものがあれば）掘り下げてみたいと思います。
その結果、投資方針を見直す必要があれば、そのような判断を実際に行動に移すこともあるかもしれません。
2.NISA,ジュニアNISAの運用・出口戦略を視野に入れた投資方針を明確にする
2017年の12月から、子供たちのジュニアNISAによる年間80万円分の非課税投資枠が増えました。子供3人ですので、自分自身のNISA枠（年間120万円）と合わせると、年間で360万円もの非課税投資枠が今後何年もの間、維持できるというありがたい状況になりました。
このNISAおよびジュニアNISA枠、国が定めただけのことがあって「クセがすごい」。出口戦略は要注意です。利益が出ている場合は非課税で申し分ないのですが、損失が出ていた場合は、損益通算や損失の繰越控除ができないというデメリットが存在します。このため、非課税期間終了時点で損失が出ていた場合は、いったん特定口座に移して翌年以降に損失確定させるか、ロールオーバーで損益確定のタイミングを先延ばしするかの選択を迫られます。
正直なところ、最大4つの口座に対して、毎年度ごとに非課税期間終了時点での損益を考慮して、その時点ごとに最適な投資結果を得ようとするのは無理がありそうです。
無理のない投資活動により、リスクを抑えてほどほどの投資リターンで非課税枠のメリットを享受するにはどうするのがよいか、もう一度考えてみる必要がありそうです。
